アメリカでは導入が進む「サマーフライデー制度」
アメリカでは従業員の働きやすさを考えて、「サマー・フライデー」制度を導入する
企業が増えていて、今年は55%の企業が
導入したということです。
夏の暑い時期の金曜日に仕事を早く
切り上げさせたり、休暇を取らせることで
従業員の生産性や士気が高まるというのです。
昨年のような暑さになると、
ほんとに仕事にならないという人は
少なからずいると思われます。
なぜ近年「サマーフライデー制度」が
注目されているかというと、
とても問題になっているのです。
経済協力開発機構（OECD）の統計によると、アメリカはかなり長時間労働です。
あらゆる年齢、性別、業界で働く従業員を
追跡したこの調査の結果、
アメリカ人の2017年の労働時間は、
平均1780時間だったそうです。
これはOECD加盟国の平均1746時間をやや上回る数字なのです。
（ちなみに日本は1710時間）
ドイツ（1356時間）や
デンマーク（1408時間）、イギリス
（1538時間）といったヨーロッパの
国に比べると、アメリカ人は年に
200～400時間多く、オフィスで
過ごしているのです。
7500人を対象にした調査では、
23%が頻繁もしくは常にバーンアウトを感じ
る、44%が時々バーンアウトを感じる
と回答したそうです。
さらに、世界保健機関（WHO）は5月、
バーンアウトを「症候群」と定義し、
初めて医学的にこれを認めたのです。
これには、エネルギーの枯渇もしくは
極度の疲労を感じたり、仕事に対する
精神的な距離が増したり、
仕事に対するネガティブもしくは
皮肉な感情を抱いたり、
仕事に対する自信がなくなるといった
症状が含まれるそうです。
WHOも認めてしまっているのです。
「サマーフライデー」はこういった
バーンアウト問題への一つの対策として、
認知されまた一定の効果が出ている
ということです。
やはり人間は休むことであらゆる細胞が
回復していくのだと思います。
睡眠の重要性も最近になってやっと
言われるようになってきましたしね。
極度の疲労までいったらとにかく
休むことがバーンアウトしないために
重要なことなのです。
日本にもこういった経緯であれば、
この制度は受け入れられるのでは
ないでしょうか。
プレミムフライデーよりは浸透しそうな気が
します。
ただそれには、仕事の仕方をまず変える
ことが大前提になってくると思われます。
